従業員の悩みやメンタル不調が
職場の生産性に影響がでていませんか？
ストレスチェックで高ストレスと判定されるのは全受検者の約10％程度です。しかも、面接指導の申し出は全受検者の0.6％程度のため、ストレスチェックだけでは従業員のメンタルヘルス対策に対応しきれていません。
周りが気になり、申し出ない方も…
面接指導を申し出ると事業所にストレスチェックの結果を開示する必要があるため、昇進や役職に影響がでるのではないかという不安や職場の人に、知られたくない、などの理由から申し出をあきらめたり、ためらったりしている方が多くいます。
そこで今、従業員支援プログラム「EAP」が注目されています！
従業員が自身の悩みを、
社内の人に知られることなく、
心理カウンセラーに相談できます。
- 参考資料：厚生労働省
- 令和４年「労働安全衛生調査（実態調査の概況）」
平成29年「ストレスチェックの実施状況」
河田病院の「EAPプラン」
当院の心理カウンセラー（公認心理師・臨床心理士）が従業員の方のお話・お悩みをお伺いします。
（医療行為ではありません）
- ●事業所との年間契約で実施します。
- ●相談内容は事業所に知られることはありません。事業所には利用件数のみご報告が可能です。
- ●相談回数（1人あたり）が「1回」「3回」「5回」のプランがあります。
事業所のニーズにあったプランをお選びいただけます。初年度は１回、次年度は３回コースにするなど柔軟に変更も可能です。 - ●県外や遠方の方も安心してご利用いただけます。
ご相談方法
従業員の方は、自分にあった方法で相談できます。
（事前予約制・規定回数内）
対面カウンセリング
（来院）
- 顔を見て話ができる。
- 相談場所を探さなくてよい。
電話カウンセリング
- 顔を見せずに話ができる。
- 遠隔地でも相談可能。
オンライン
カウンセリング
（Zoom）
- 顔を見て話ができる。
- 遠隔地でも相談可能。
※「Zoom」は、 Zoom Video Communications,Inc. の商標または登録商標です。
従業員支援プログラム（EAPプラン）とは？
社外の専門機関の支援を受け、
従業員のメンタルをサポートするプログラムです。
厚生労働省の定める「労働者の心の健康の保持増進のための指針」の中では、メンタルヘルス対策推進のために「４つのケア」が重要とされています。
４つのケアは「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」です。そのうち、従業員支援プログラム（EAPプラン）は、事業場外資源によるケアに当てはまり、事業場外の専門機関が従業員支援の役目を担っているプログラムです。
４つのケア
事業場外資源によるケア
社外の専門機関や専門家によるケア
セルフケア
労働者自身でストレスの
予防・軽減を行うケア
ラインによるケア
管理監督者が行うケア
事業場内産業保健
スタッフ等によるケア
社内の人間によるケア
参考資料：厚生労働省 eヘルスネット 2020.2.6
EAPのメリット
従業員側のメリット
従業員が仕事上の問題や個人的な課題に直面した場合に、メンタルヘルス問題が早期に発見され、適切な対応が行われることが期待されます。
専門的な支援を受けられる
事業所に知られることなく、相談できる
抑うつ、不安、職場ストレス、家族問題
など、様々な問題に対応することができる
事業所側のメリット
労働者がメンタルヘルスの問題に取り組み、適切なサポートを受けることで、「生産性向上」「離職率の低下」につながります。
職場のストレスを軽減し、
仕事に集中することができる
従業員満足度（ES）や従業員の
幸福感を高めることができる
コスト削減・業績アップを期待
することができる
従業員のメンタルケアが
事業所の活力保持に役立ちます。
従業員の心身の健康に取り組むと？
企業の活力保持には、従業員の心身が健康であることが欠かせません。
特に、メンタルヘルス面で問題を抱える従業員は増加傾向にあります。
従業員の健康づくりに対する支援やカウンセリングの実施等の取り組みにより、心身の健康を害する人も減少し、周囲の従業員に与える業務負荷や精神的な影響等、深刻なデメリットを防ぐことができます。
それにより、従業員にかかるコストも少なくてすみます。
メンタルヘルス不調者の従業員にかかるコストはどのくらい？
例： 従業員１人がうつ病で休職した場合（30代後半・年収約600万円）
休職前 ３ヶ月
周囲の従業員が
業務を残業で手伝う
約99万円
休職期間 6ケ月
周囲の従業員が
業務を残業で行う
約224万円
休職後 ３ヶ月
周囲の従業員が
業務を残業で手伝う
約99万円
休職者一人当たり
にかかるコスト
約422万円
上記ケースに加え、新たな人材の確保や社員教育のコストが必要となります。また残業の負荷などにより、効率低下やミス、トラブルの増加などが想定されます。
万一休職後に退職した場合、かわりの職員を採用する時にかかる費用
新卒者および中途の職員を
採用するための平均コスト※
※2019年度新卒・中途採用を実施している企業／実数回答
参考資料：内閣府「企業が仕事と生活の調和に取り組むメリット」
就職未来研究所「就職白書2020」
事業所の仕事と
生活の調和への取り組み
事業所が仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）に取り組むと、多様なメリットがあります。
1.生産性の維持・向上
- ●従業員の満足度や仕事への意欲の向上
- ●従業員の生活者としての視点や創造性、時間管理能力の向上
- ●部下や同僚従業員の能力向上
- ●コストの削減（残業代など）
- ●生産性や売り上げの向上
2.離職率の低下
- ●従業員の定着（離職率の低下）
- ●企業イメージや評価の向上
- ●優秀な人材の確保（採用）
- ●コストの削減（残業代など）
- ●従業員の心身の健康の保持増進
3.ハラスメントの防止
参考資料：内閣府「企業が仕事と生活の調和に取り組むメリット」
こころの専門機関として
従業員のメンタルヘルスを
サポートする
サービスを
企業向けにご提供します。
現在、「強い不安や悩み、ストレスがある」という労働者は6割を超えています。企業規模の大小にかかわらず、ストレスによって、心と体が不調となり休職する人や、うつ病などの「こころの病」による労災も、年々増加しています。
こういう状況の中、最近、「メンタルヘルス(こころの健康）対策」は企業の重要なリスクマネジメントとなってきました。メンタルヘルスを良好に保つことは、働く意欲、生産性、職場の活性化、業績の向上につながります。
組織の状況やご要望に合わせた、
様々な組み合わせをお選びいただけます。
お困りの内容から、組織に適したサービス
プランのご提案も可能です。
